福祉事業で行うWeb会議とは、インターネット回線とオンラインでできる会議ツールを利用した会議です。
離れた職員同士でも、音声や映像をやり取りしたり画面共有したりして、コミュニケーションを取ることができます。
厚生労働省でも、介護現場のICT促進にWeb会議を導入することを推奨しているため、今後は利用も増えることが予想されます。
そこで、福祉事業のWEB会議について、メリットやおすすめの活用方法を紹介します。
「WEB会議」とは、インターネット回線を利用し、遠隔地の人同士が映像や音声を共有することで対話できるシステムです。
ブラウザやアプリから参加できるため、専用機材を準備する必要もなく、自宅などでもインターネット環境が整備されていれば参加できます。
チャットでも情報共有が可能であり、対面で会議を行っているような感覚で話し合いができます。
複数拠点の職員が画面越しに表情を確認しながらコミュニケーションをとれるため、意思の疎通が図りやすいことがメリットといえます。
なお、WEB会議で使用されるのは、Zoom・Webex ・Skypeなどのクラウドサービスが多いようです。
無料版または有料版のどちらを選択するか、契約プランによって利用できるサービスは異なります。
福祉事業でWEB会議を取り入れることには、以下のメリットがあります。
・感染症リスクなどが高い時期でも、利用者とその家族が互いに顔を見ながらコミュニケーションを取れる
・利用者とその家族に情報を共有するときも、電話やテキストで伝えにくいことを直接伝えられる
・職員の研修や施設運営のノウハウの共有などを行いやすい
福祉事業ではスタッフ研修を行うとき、講師に施設まで訪問してもらうことも少なくありません。
しかしWEB会議を導入すれば、講師が遠方にいても、インターネット経由で研修ができます。
交通費や時間をかけることなく、研修当日現場にいないスタッフも研修に参加できることもメリットです。
さらにWEB会議を導入することで、研修や会議以外のコミュニケーションツールとしても活用できます。
たとえば普段現場で顔を合わす機会の少ない責任者と従業員などが、定期的にミーティングなどを行えることはメリットといえます。
複数の介護事業所を運営する会社などは、事業所同士がつながりやすい環境を確保できるため、情報の交換などにも役立つといえるでしょう。