福祉事業でも注意したい大企業病とは？症状や克服する方法を紹介
大企業病とは、組織や従業員にネガティブな意識や勤務態度が蔓延しており、会社の風通しが悪く意思決定に時間がかかる状態です。
企業規模には関係ないため、大企業だけでなく中小企業などでも上記の状態であれば大企業病といわれます。
ただ、大企業のほうが社員や部署の数が多いため、縦割り組織となり最終的な意思決定まで時間がかかり風通しも良好とはいえませんが、福祉事業でも注意は必要です。
そこで、福祉事業でも注意したい大企業病について、症状や克服する方法を紹介します。
大企業病とは
「大企業病」とは、大企業に見られがちな組織的問題や非効率性を指す言葉です。
たとえば以下の大企業特有の状況が、大企業病を生んでいるといえます。
・官僚主義
・過度な階層構造
・意思決定の遅延
・リスク回避傾向
・イノベーションの欠如
中小企業の場合、経営者の鶴の一声で決断できるのに対し、大企業では意思決定に多くの承認が必要となるため、スムーズな対応ができないことがほとんどです。
また、組織が大きくなり安定することで、現状維持を優先して新たなことには挑戦しにくい空気が蔓延しやすくなります。
大企業病に陥れば、競争力低下や市場変化へ対応しにくくなり、自力回復にも時間がかかるため早期対策が求められます。
なお、大企業病と呼ばれる状態は主に大企業に見られがちといえますが、組織や従業員にネガティブな意識や勤務における態度が蔓延している状態であれば、大企業病といえます。
大企業病の症状
大企業病の症状として、以下が挙げられます。
・意思決定が遅い
・官僚主義や過度な階層構造が見られる
・リスク回避優先である
・イノベーションが欠如している
・形式的な手続が多い
・社内ニーズを優先している
・従来のやり方に固執し変えようとしない
・責任転嫁や責任逃れが多い
さらに末期症状と呼ばれるのは以下の状態です。
・内部志向が強い
・新たに挑戦しない
・顧客を優先しない
・形式主義である
・成果をあげているのに評価されない
大企業病を克服する方法
大企業病を克服するには、症状と原因を捉えるフレームと、どの順番で手を打つのか設計が重要です。
態度変容は、以下の順番で進めていきましょう。
①解凍
②変化
③再凍結
その上で、以下を実施することをおすすめします。
・定期的に全体統合を実施する
・管理職を再選抜し抜擢も行う
・社内コミュニケーションを活性化させる
・外部依頼で客観的な意見に耳を傾ける
・人事評価制度を見直す
