
介護福祉事業における資格は、入門資格から上位資格まで段階的に分かれます。
高齢化が進む日本の介護福祉事業の資格は、単なる技能証明にとどまらず、サービスの質の担保として扱われます。
そのため、介護福祉事業で資格を取得することは、介護従事者のキャリアを支えつつ利用者にも安心提供できるなど、極めて重要な意味を持ちます。
そこで、介護福祉事業における資格の種類について、サービスの質との関係を解説します。
介護福祉事業では、介護職・医師・看護師・リハビリ専門職などが対等に議論できる状況が好ましいといえます。
専門職としての介護職として認められることが必要ですが、資格を取得しておくことで、その共通言語となり得るでしょう。
資格の保持は、チームによる医療やケアの質を左右し、人と直接かかわる介護仕事への誇りや確かな裏付けを与えられます。
日本で取得できる介護福祉事業における介護資格は、初心者から熟練者まで段階的にステップアップできることが特徴です。
主に以下の資格の種類があります。
・介護職員初任者研修
・介護福祉士実務者研修
・介護福祉士
・ケアマネジャー
介護職員初任者研修は、介護の入門資格であり、130時間の研修により介護の基礎知識や技術を習得します。
介護福祉士実務者研修は、介護職員初任者研修の上位資格であり、たんの吸引や経管栄養などの一部の医療的ケアの基礎知識などを学びます。
介護福祉士は、介護職の中で唯一の国家資格です。
現場のリーダー的存在としてふさわしい高度な専門知識や技術を保持している証明ができるため、給与面での処遇改善加算の対象になりやすい資格ともいえます。
ケアマネジャーとは介護支援専門員のことであり、利用者に最適なケアプランを作成し、行政や事業所との調整を行う業務をメインとする資格です。
介護資格を保持することで、エビデンスに基づいたケアを実践できます。
利用者の身の回りお世話をするだけに留まらず、病気や障がいの特性などを理解しつつ、残された機能や能力を活かした自立の支援を行う上でも専門知識は欠かせません。
資格保有者が多い介護事業所ほど、事故リスクも低く、利用者が安心してサービスを利用できているため、質の高いケアを実現している施設と評価されるでしょう。