福祉事業におけるウイルス感染症の脅威｜すぐにできる対策を紹介
福祉事業においては、ウイルス感染症の脅威には注意が必要であり、常に重要な課題としてとらえるべきです。
高齢者や障害を抱える方などは、感染に対する抵抗力が低いため、ウイルス感染が広がると大規模なクラスターに発展するリスクが高いといえます。
重症化のリスクも大きいため、集団感染が生命にかかわる恐れもあると踏まえ、しっかりと対策を取っておくことが求められます。
福祉事業とウイルス対策は切り離せない関係であり、高齢者や障がいを抱える方などのイリスクの高い利用者を守るためにも、厚生労働省などのガイドラインに基づいた平時における予防策を徹底しましょう。
また、発生したときの迅速な連携・対応も欠かせません。
そこで、福祉事業におけるウイルス感染症の脅威について、すぐにできる対策を紹介します。
福祉事業におけるウイルス感染症の脅威
福祉事業では、主に外部から持ち込まれる様々なウイルスへの感染に注意が必要です。
たとえば、介護施設などでウイルス感染症として、ノロウイルス・インフルエンザ・結核などが挙げられます。
飛沫感染や接触感染で広がるタイプのウイルスであり、利用者と職員が密接に関わる福祉現場だからこそ、より感染拡大しやすいといえます。
ウイルス感染への対策においては、感染経路の遮断が非常に重要であり、感染が確認されてからではなく平常からの予防と体制づくりを適切に行うことが必要です。
血液・体液・分泌物・排泄物などの扱いにおいては、感染症の有無に関わらず、手袋・マスク・エプロンなどの個人防護具（PPE）の着用と、手洗いやアルコール消毒などの手指衛生を徹底することが必要といえます。
施設外での感染リスクも高い職員は、健康管理を徹底しましょう。
定期的な感染対策研修や訓練を行い、組織全体の感染対策意識を高めていくことも必要です。
福祉事業ができるウイルス感染症対策
福祉事業ができるウイルス感染症対策として、まず適切な換気や定期的な清掃・消毒が挙げられます。
接触の多い場所は特に、感染拡大を防ぐ上で欠かせません。
万一、感染が発生したときには、迅速・適切な対応が求められます。
まずは、保険所や行政、医療機関などの関係機関と連携を行い、発生状況を正確に把握します。
感染経路ごとの予防策に基づいて、感染者は個室に隔離し、個人防護具の使用やゾーニングなどの実施で、他の利用者や職員に感染を広げないようにしましょう。
