
介護福祉事業において、サービス提供時に利用者がケガ負うなど、すぐに対応が必要になるケースはめずらしくありません。
緊急時における対応は、いつ、どこで発生してもおかしくないため、冷静かつ的確に動ける体制を整備しておくことが求められます。
緊急時の対応が遅れると、利用者の健康や生命を脅かす問題になりかねず、事業所の信頼も左右する恐れがあります。
そこで、介護福祉事業における緊急時対応について、定義や注意点を簡単に解説します。
介護福祉事業における緊急事態は、利用者の負傷・容体急変・誤嚥や、火災または自然災害などで起こります。
被害を防いだり最小限に食い止めたりするために、いつもと違う状況にいち早く気がつける観察力が欠かせません。
発汗・顔色・呼吸などの異変を早期に察知し、すぐに対応できる体制をつくりましょう。
介護福祉事業における緊急事態対応の注意点は以下のとおりです。
・迅速に行動する
・適切な救急処置を行う
・救急車を要請するべきか判断する
・家族・主治医へ連絡する
・職員の役割分担を行う
・記録を作成して事後検証する
緊急事態の際には、パニックに陥らず、自身の安全を確保した上で利用者の意識や呼吸を確認する迅速な行動を心掛けましょう。
利用者の心肺停止や喉への詰まりなどを確認したときには、救急隊が到着するまでの数分間に、AED使用・胸骨圧迫・ハイムリック法などを迷わず実践できるように訓練しておきましょう。
救急車を要請するべきか、一刻を争う症状のガイドラインを明確にしておきましょう。
現在の状態・既往症・服用薬に関する情報を、簡潔に伝えられるような準備も必要です。
家族や嘱託医への連絡も同時並行で行うことが必要であるため、日頃から緊急連絡先の優先順位を整理し、即座に連絡が取れるようにしておきましょう。
一人の緊急事態に全員が集中すると他の利用者への対応が疎かになるため、役割分担を瞬時に行うチームプレーが求められます。
事態の収束後は、時系列に沿って詳細に記録をしておきましょう。
対応に不備はなかったか、マニュアルを更新し続けることで再発を防ぎやすくなります。