
介護福祉事業の在宅介護サービスは、自宅でケアを受けてこれまで通り住み慣れた場所で生活を送り、最期を自宅で過ごしたい方の願いを支えます。
施設へ入居する方法を選択しなくても、訪問や通所、宿泊などで介助やリハビリを受けることができるため、生活を一変させずに自立した生活を送りたい方にもよいでしょう。
住み慣れた場所で自分らしい暮らしを守るための介護福祉事業の在宅介護サービスについて、種類や支援内容を解説します。
介護福祉事業の在宅介護サービスのうち訪問型サービスとは、専門スタッフが利用者宅を訪問して、ケアを提供するサービスです。
訪問型サービスには、以下の種類があります。
・訪問介護(ホームヘルプ)…食事・入浴・排泄などの身体介助と、掃除・調理などの生活援助を行う
・訪問看護…看護師が主治医の指示の下で健康状態確認・点滴・床ずれ処置などのケアを行う
・訪問リハビリテーション…理学療法士などリハビリ専門家が生活環境に合わせたリハビリ指導を行う
介護福祉事業の在宅介護サービスのうち通所型サービスとは、利用者が施設に通ってケアを受けるサービスです。
自宅に閉じこもり、社会との交流の機会を失うことを防げるサービスですが、以下の種類があります。
・通所介護(デイサービス)…施設に通って食事・入浴・レクリエーションなどを利用する
・通所リハビリ(デイケア)…医療機関などに通って本格的な機能訓練を受ける
在宅介護の生活を長く続けるためには、介護を担当する家族が介護疲れでリタイアしないように、休息(レスパイトケア)も大切にしましょう。
たとえば、短期入所生活介護(ショートステイ)を利用すれば、施設に数日から1週間程度宿泊できます。
家族のリフレッシュはもちろんのこと、冠婚葬祭などの際にも便利です。
宿泊する利用者も、いつもと異なる環境で他の利用者と交流でき、新たなコミュニティ形成にもつながるでしょう。
なお、訪問・通所・宿泊を1か所の事業所が提供する「小規模多機能型居宅介護」などを利用すれば、なじみのスタッフに24時間体制で頼りやすくなります。
在宅介護を続けるためには、住まいの環境を整備することも欠かせません。
たとえば、福祉用具の貸与や販売のサービスを利用して、手すりを付けたり段差をなくしたり、歩行器や介護ベッドなどを利用することも検討しましょう。
バリアフリー化の工事費用が一定額まで支援されれば、転倒リスクを大幅に減らすことができます。