新型コロナウイルスの影響により、本来であれば2020年に開催予定だった東京オリンピックは2021年に延期されました。
介護業界とオリンピック。何の関係もないと感じる方もいるでしょうが、大会運営スタッフの問題で介護施設をざわつかせました。
当初、求人誌に東京オリンピックのスタッフ募集が登場したことで、それよりも先に決定していたボランティアの立場はどうなるかという声があがったのです。
大会運営スタッフとして募集のあった広告に記載れた時給は1,600円。ボランティアは無償なのに、同じ業務や仕事をして一方は給料が発生し、もう一方は無償では不公平では?と意見が出るのも当然でしょう。
時給1,600円から実働7時間45分勤務であれば、1日働けば1万2千円の給料が発生します。
さらに東京オリンピックは一生に1度といえるほどの大きなイベントであるため、介護施設で働くよりも仮に大変な業務だとしてもモチベーションを維持しやすいのかもしれません。
オリンピックスタッフとして募集されていた項目のメディカル分野を確認すると、仕事内容は医師のサポートと記載がありました。
介護施設で働くスタッフでも、普段からそれに属した業務を行っている上に、常に不特定多数の人たちと接するためコミュニケーション能力やスキルも高いといえます。
日常的に高齢の方と触れ合いながら、歩行の介助を行ったり車椅子を押したりなど、まさにパラリンピックのスタッフとしてそのまま通用するのでは?と考えられることを日々行っています。
そのため、介護施設でもオリンピック開催期間中は、大会運営スタッフとして働くこともできるのでは?と盛り上がりを見せることもあるようです。
今介護現場は人手不足なので、施設を退職し大会運営スタッフとして働こうとする方は少ないかもしれません。また、オリンピックやパラリンピックのスタッフとして働くことを理由に施設をやめても、閉会後は働く先がなくなってしまうので安易に決断できないところもあるでしょう。
ただ、オリンピックやパラリンピックが開催されることで、求められている業務を担うことができる人材として自分たちが通用すると自信を持てた介護スタッフは少なくないことでしょう。
2021年、オリンピックが開催されれば海外からも多くの高齢者が訪れる可能性もあるため、街角などで介護スタッフのスキルが役立つこともあるのかもしれません。