介護現場で働きたい方が知りたい介護職の現状と将来性
少子高齢化が進む日本では、介護業界で働く人材不足が慢性的に不足している状態です。
介護事業者はできるだけ多く介護現場で働く人材を獲得することが必要となりますが、介護職の現状と将来性は今後どのように移り変わっていくのか、需要や処遇改善などについて解説していきます。
介護職の現状とは
どの介護現場でも少子高齢化による人手不足に陥っているといえますが、介護用ロボットを導入することや、在宅介護を推奨することなどで現場の負担を軽減させる施策も取られています。
しかし実際には地域によって介護スタッフ数に差があり、介護事業所の資金力などで現場の設備やスタッフ数なども左右され、提供されている介護サービスの質にも影響しているといえるでしょう。
介護の仕事は身体負担の重い労働というイメージが定着しているため、若い世代に好まれにくい状況です。
そのためできるだけ介護士候補を増やそうと、介護用ロボットやIT化などを積極的に進めていき、介護スタッフの働きやすい環境整備が求められているといえるでしょう。
介護職の将来性
介護現場は人材不足に悩まされているといえますが、介護施設自体の需要は高いため、将来性という部分で見れば期待されるといえます。
高齢者の増加に伴い、介護を必要とする方は今後、さらに増えると予想されます。
需要は高いのに介護スタッフの定着率が高くないのは、スタッフ自身が出産・育児・親の介護などで離職しなければならない状況となることも関係しているため、家庭と仕事を両立できる環境整備も急務といえるでしょう。
たとえば育児・介護休業法によって定められている時短勤務では、子育てや家族の介護をする人でも家庭と仕事を両立させることができるように、1日あたりの労働時間を原則6時間以下にすることができます。
正社員として働いてもらうのではなく、パートタイム労働者として働いてもらう場合でも利用できるため、時短勤務を活用して仕事を続けてもらうことも検討しましょう。
一度は離職し、育児や介護などに専念することが必要だったケースも、これからは時短勤務を活用することで同じ職場で長く働いてもらうことができます。
もし育児や介護などを理由に退職したいと告げられたときには、時短勤務を提案してみてはいかがでしょう。
また、激務なのに低賃金というイメージを変えていくためにも、国が打ち出した介護スタッフの処遇改善も期待されるところです。
