近年、働き方改革による業務効率化で、生産性向上が求められていますが、建設業も他人事とは言えません。
業務効率化の手法として検討されているのがICT化ですが、これは情報通信技術のことであり、インターネット上でコミュニケーションを取り情報を共有することで業務効率化を目指すことです。
建設業は現場で行う手作業が多く、天候などにも左右されやすい業務ばかりで、デジタル技術を導入しにくい業界と考える方も多くいます。
しかし人手不足が深刻な問題となっている今、ICT技術による業務改善や効率化は重要なことであり、生産性向上に向けた取り組みとして検討するべきでしょう。
建設業は天候により工事に影響を及ぼすため、無理な工期を設定していれば遅れた分をとりもどすため、残業・休日出勤などが発生し長時間労働などになりやすいといえます。
しかし長時間労働は従業員のモチベーションを低下させるため、働き方改革でも残業や休日出勤、長時間労働などを減少させることが求められています。
従来の長時間労働で生産性を維持するという考え方を、たとえば天気予測ツールなどでスケジュールを立てる他、国土交通省の「工期設定予測支援システム」を活用するといった方法にシフトしてみるのも方法の1つです。
建設業は人手不足も問題も深刻化していますが、新たな入職者が入ってこない状況が続いています。
その背景には、建設業に対するイメージが、きつい・汚い・危険の3Kであることといえます。
さらに週休二日制が定着しておらず休みも取りにくく、手作業などアナログ作業が多く事故も多発していて危険といったネガティブイメージが強いからです。
建設業で働こうと考える若い世代は減り、IT業界などに人気が集中してしまっています。
そもそも建設業はITやICT技術とは遠い存在と考えられがちなので、より最新技術などを導入し若い世代にも興味を持ってもらうことが必要と考えられます。
ただ、従業員の高齢化が進んでいる建設業では、ITやICTを導入しても使い方がわからないとアナログなやり方を好む従業員が多くいます。
その結果、ICT化が遅れているともいえますが、確かに高齢の従業員にとっては馴染みのないことが多く、実際に使えるようになるまで多くのリソースが必要です。
負担が重いと感じれば離職率を高めることになりかねないため、ICT導入については慎重な判断も必要となるでしょう。
しかし、このまま人手不足も解消されずICT化も進まなければ、業務効率化を図ることはできないため慎重な見極めと判断が求められます。