建設業でもテレワークで対応することは本当に可能？
働き方改革の推進や新型コロナ感染拡大の影響により、テレワークによる働き方が注目されつつありますが、建設業でもテレワークで対応することはできるのでしょうか。
そもそもテレワークとはオフォスから離れた場所で働くワークスタイルですが、建設業の場合には現場による作業もあるため、すべてをテレワークで対応することはできないと考えられます。
しかし建設業でも、テレワークによる作業を可能とする仕事はあるはずなので、現場があるからとあきらめず柔軟な働き方の1つとして検討してみるようにしましょう。
テレワークを導入するメリット
テレワークを導入することによる大きなメリットは、離れた場所で働くことができることです。
自宅やサテライトオフィス、モバイルワークなどで対応が可能となり、毎日仕事場に出金しなくても仕事ができます。
通勤する時間が必要ないため空き時間を増やすことができ、交通費などコストも軽減されます。
子育てや介護など、家事と仕事を両立させたいと考えるときにも、比較的対応が可能となるためこれらを理由に離職することを防ぐことにもつながります。
建設業でもテレワークで対応できる業務
様々なメリットがあるテレワークですが、建設業の現場で機能させることは可能なのでしょうか。
建設業では、設計図・申請書・報告書・業務日報などを紙ベースでオフィスに保管することが多いため、これらを作成するときには一旦オフィスに出向くことが必要となります。
しかし積極的にITを導入し、クラウド化で情報を共有できる環境とすることで、オフィスに出向くことなくテレワークでの対応が可能となるでしょう。
現場と自宅間の直行直帰が増え、時間外労働を削減することにつなげることができれば、現場で作業する従業員の仕事に対する姿勢やモチベーションにもよい効果が期待できると考えられます。
テレワーク導入で様々な効果が生まれる
テレワークは経営効率化・業務改善・従業員のライフワーク満足度向上などを目的に導入するケースもあります。
それにより、オフィスの光熱費やガソリン代などコスト削減につながり、従業員も個人で責任を持ち判断することが必要となるため成長させることにもつながるでしょう。
家族と過ごす時間を増やすことができれば、精神的なゆとりも生まれ業務により集中して取り組んでもらえる可能性もあります。
システム構築やアフターサポートも行いながら、うまくテレワークを定着させていくことをおすすめします。
