建設業界は工事現場に不特定多数の作業員が出入りするなど、密な状態になりやすい環境にあるといえます。
しかし作業員同士がしっかりとコミュニケーションを取らなければ、作業に支障をきたしたりミスが起きたり、事故にもつながるため新型コロナウイルスの感染防止対策をどのように取るべきか悩んでしまうこともあるかもしれません。
そこで感染拡大リスクを拡大させず現場のコミュニケーションを円滑にするためどうすればよいかを考えたとき、国土交通省のガイドラインなども参考にしながらICT技術を積極活用することと、建設オペレーションの区画分割を検討してみるとよいでしょう。
新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐには、人と人との接触頻度を下げることが効果的です。
そこで、建設現場でもICT技術を積極的に活用し、遠隔によるコミュニケーションを行うスタイルへ変更していくことを検討しましょう。
オフィスワークならビデオ会議システムなどをすでに活用しているでしょうが、建設現場では導入そのものが困難と捉えられがちです。
しかし、規模の大きな建設計画においては関係者も増えるため、会議や打合せなど多頻度になりやすいといえます。
たとえば現場と事務所をビデオ会議システムで接続すれば、現場監督と作業員が遠隔でコミュニケーションを取ることもできるでしょう。
さらに打合せや会議以外にも、現場の様子をリアルタイムで伝えるためにタブレットやウェブカメラを利用するという方法も活用できます。
作業区画を従来よりもさらに細かく分けることで、作業員同士のソーシャルディスタンスを確保しやすくなります。
屋外作業でも徹底することにより、人と人との一定の距離を保つことができるでしょうし、室内作業でも工程を区画ごとに分けることで人数を制限することができます。
密になる作業環境を避けるためにも、作業する区画は細かく分けたほうが安全です。
ただ、現場監督側の立場としては、作業工程が細かく分けられてしまうことで、作業の効率化と安全対策の両立を確認していく業務以外にも、区画ごとに密な環境になっていないか確認する作業が増えてしまいます。
新たな業務が発生することで、現場での管理工数が増えることになってしまいますが、コロナ禍での作業を進めていく上で欠かせないことであると理解してもらうことが必要です。