建設業界で進むデジタル化をすでに実行している大林組の取り組みとは
新テクノロジーは破壊的な性質を持っているといえますが、ビジネスモデルを破壊し作り替えることで、市場での価値を一変させ新たな形の競争を生み出す力を持っているともいえます。
建設業界でも驚くような最新テクノロジーを導入する動きが見られ、デジタル化が今後はますます進んでいくと考えられるでしょう。
大手総合建設会社である大林組も、早くから建設業をより魅力的にするためのデジタル化に向けた取り組みを進めています。
大林組が行っているデジタル化への取り組みとは
大林組がシリコンバレー建設コミュニティで行っているのは、大林組を新たなプロセスとプラットフォームの上でどのように変化させるのか、デジタル化により建設会社はどのように変わるのかを知るための取り組みです。
その取り組みにより、建設業をより魅力的にしていくことへ挑戦しています。
建設市場の成長率は厳しくなっていくことが見通されていますが、建設デジタル領域は高い成長率が見込まれており、実際にリアリティキャプチャー・ドローン・BIMなどの分野は20％以上の成長率で伸びています。
2000年頃に、建設業でも建設現場へのインターネット導入が検討されましたが、生産性に大きな変化は見られませんでした。
しかし他産業では1.5〜2倍といった伸びが見られるなど、デジタル化に成功した産業は少なくありません。
そこで大林組では、再度、建設現場をデジタル化させるため、イノベーションをインターネット＋デジタルで起きると考え取り組んでいます。
従来までならインターネット対応できなかった段階も可能に
たとえば建設資材を特定の場所に運ぶ作業1つを取っても段階ごとに分解すると、デジタル化によりインターネットが有効となる段階とそうでない段階が出てきます。
インターネットが有効でない段階では、デジタル化を取り入れても作業プロセスを変えることは難しいと考えられますが、デジタルテクノロジーではそれらを一変させることで可能となります。
AIやロボットが様々な情報をもとにし、最適な作業内容を推測しながら実行するという形なので、現場で働く作業員の負担は軽減されるでしょうし、人手が足りてなくても対応が可能になると考えられます。
インターネットとデジタルにより作業が可能となる段階が増えることで、多くの業務を人の手を必要とせず行うことができるようになります。
2000年のデジタル化では建設現場の生産性を変化させることはできなかったとしても、今後のデジタル化で建設現場を大きく変えようとしているのです。
