建設業の工事を担当する作業員を多く採用しようと考えるのなら、新卒者だけでなく転職者にも目を向けるべきです。
しかし建設業は採用難といわれているため、どのような方法で雇用すればよいのか悩む経営者や人事担当者も少なくありません。
そこで、建設業が転職者を含め募集をかけ、採用難を乗り越え成功させるのはどうすればよいのかご説明します。
建設業は有効求人倍数が高い割に人手が増えない状態ですが、そもそも建設業は離職率が高めです。
その理由として、
・危険な作業が多いこと
・賃金と労働が見合わないこと
・休みが取りにくいこと
・遠方での作業が多いこと
・雇用が不安定であること
などが挙げられます。
安定した仕事を求めて別の業界へ転職する方も多く、定着率を上げることが大きな課題といえるでしょう。
特に賃金と労働が見合わないという理由は離職の大きな引き金となっており、長時間労働が多く肉体労働なのに賃金が安いと感じ、稼げないと不満を抱え辞めてしまう人は少なくないようです。
このような状況で転職者を多く採用するには、採用者のターゲットを絞ることがまずは必要です。
人手不足のためできるだけ多く採用しようと、募集広告に「若手からベテランまで誰でも活躍できる」といった文言を入れてしまいがちですが、たとえば「建築学部卒の若年層」や「資格を持った50代」といった募集のほうが集まりやすいといえます。
建設業は現在、30代の在職者がほとんどいないため、中堅層となる30代を多く採用したいと考えてしまうものでしょう。
しかし経験のない30代の転職者を採用することはリスクが大きいため、経験者であれば50代、知識を重視するなら建築学部卒といったターゲットの絞り方が重要です。
転職者を採用するとき、ハローワーク一本に絞って募集を出す経営者もいるでしょうが、SNSなどを有効活用したほうが採用の成功率は高くなります。
SNSは利用者数が圧倒的に多く、
・LINE(ライン)
・Twitter(ツイッター)
・Instagram(インスタグラム)
・Facebook(フェイスブック)
といずれも数千万人が利用している膨大なユーザー数です。
現場でもLINEを使うケースも多いため、身近なものであるからこそ活用次第で求人募集の方法として使えます。
SNと自社のホームページを掛け合わせ、SNSの投稿を見た方をホームページに誘導できれば、会社の中身や特徴を知ってもらえるよいきっかけにもなります。
コロナ禍で先行きが不透明な時期だからこそ、これまでの集客手法を一旦リセットして見直してみるのもよいでしょう。