法人保険ラボ

近年民間の保険会社には、様々な保障内容の医療保険が登場しています。しかし、全ての国民は、公的医療保険への加入が義務付けられているため医療保険で医療費の補填や、出産育児一時金の支給、休業保障などが受けられます。
公的医療保険以外に民間の医療保険の必要性はあるのでしょうか？詳しく見てみましょう。

【民間医療保険は必要？】

民間の医療保険では、公的医療保険での不足分を補う目的で加入したり、病気によっては入院期間が長引き治療費が高額になるリスクを補填するために加入する人が多いようです。
特に、脳梗塞、脳卒中、心筋梗塞、高血圧疾患などの治療では入院期間が長くなるケースが多くあります。
このような時に、医療保険に加入していない場合は貯めておいた貯金を切り崩し対応することになります。病気で入院しているだけでも、精神的に辛い上にさらに入院費用、治療費などの金銭的な悩みが増えることになります。
また、現在日本の医療費は年々増加傾向にあり、今後も増え続けることが予想されます。もし将来医療保険の金額が引きあがった場合、自己負担額が大きくなる可能性は高いのです。

【民間医療保険は不要？】

一方で、民間の医療保険が不要である理由もいくつか挙げられます。
それは、先にも述べましたように日本には充実した公的医療保険があるため自己負担額内で医療を受けることができる、医療費が高額になった場合に超過分を払い戻してくれる「高額療養費制度」がある、などがあります。
入院費用の1日平均額が、1万6千円（治療費、食事代、差額ベッド代含む）在院日数の平均が16日という統計結果から考えると1万6千円×16日＝25万6千円以上の貯蓄が用意できれば万が一の入院に備えることができます。
更に、病気で入院する確率を見ると30代男性の場合0.22％という非常に低い確率となっています。これらを考えると、多くの医療保険の被保険者が支払った保険料は、自身の治療や入院費として使わずに終えることがわかります。

【まとめ】

上記を考えると、結局医療保険は必要か、不要かというのはそれぞれの貯蓄率や、収入、健康状態、ガン家系であるか否か、小さな子供がいるか、自営業者かどうかが関係してくると思われます。
会社員よりも、公的医療保険の保障が少ない自営業者、小さな子供がいる家庭、健康に不安がある人、身近にガンを患った人がいる、貯蓄が少ない人などは医療保険に加入しておいた方が安心でしょう。