運送業界でトラックドライバーとして働いてみたいけれど、ブラック企業と呼ばれる運送会社が多いと不安を抱える方もいるようです。
せっかく運送業界に興味を持っていても、ブラック企業が多いというネガディブなイメージが強ければ、就職や転職先に運送会社を選ぶ方は少なくなってしまいます。
そこで、実際にブラック企業と呼ばれる運送会社にはどのような特徴があるのか、ブラックと認定されないために改善させておきたいポイントについて説明していきます。
21年度末のトラック運送事業者数は6万2,712 者ですが、このすべてがブラック企業というわけでは当然ありません。
ホワイト企業と呼ばれる環境を整備している運送会社もありますが、人手不足の深刻化や規制緩和による過当競争の影響で、低賃金・長時間労働などのイメージが強く、ブラック企業という印象を持たれる傾向にあるといえます。
しかしブラック企業と酷評されれば、人材を募集しても人が集まらなくなる可能性も高くなってしまいます。
運送会社がブラック企業と呼ばれないためには、次の5つのポイントを確認しましょう。
もし該当する項目があるのなら、すぐに改善させたほうがよいといえます。
月80時間以上残業させていれば過労死ラインを超えるといわれますが、このような残業時間が常態化していれば当然、ブラック企業と呼ばれます。
働き方改革によりトラックドライバーの労働時間も見直されつつありますが、まだ十分に長時間労働を改善しきれていないケースも散見しますので注意しましょう。
休日や有給が取得できない、取得しにくいとブラック企業と呼ばれることになります。
年間休日100日以下の場合や、有給の取得率が非常に低い場合など、要注意といえます。
就業環境が劣悪なら、新たな人材を採用してもすぐに辞めてしまいます。
従業員が定着せず、入れ替わりが激しいと、常に求人広告を掲載した状態になるでしょう。
さらに採用で人選する余裕もなく、応募者を即決で採用するといったケースも、ブラック企業とされやすいといえます。
体育会系で上下関係が非常に厳しく、上司の言うことは絶対といった職場環境では、行き過ぎた指導などハラスメントが横行しやすくなります。
パワハラやセクハラが起きている職場は離職率も高く、ブラック企業といわれやすくなるでしょう。