法人保険ラボ

病気や怪我をした場合の備えとして医療保険に加入する人は多くいます。医療保険には入院や手術以外にも通院保障というものがあります。通院保障は必要なのか、また保障される範囲についてみてみましょう。

【医療保険の通院保障】

医療保険の通院保障と一言でいっても商品によって内容はさまざまです。一例として2社の保険会社を比較してみましょう。 2社とも通院保障は180日で最大30日間の保障日数がありますが、A社では入院前からの通院に対して保障されるようになっていますが、B社では退院後の通院だけ保障されることになっています。 保険料も安く、通院1日あたりの保障額もB社の方が高いのですが入院前からの通院まで保障されることを考えるとA社の方が保障範囲は広いことが分かります。保険に加入する際には、保険料や1日いくら保障されるのかという点にばかり目がいきがちですが保障される範囲の広さもしっかりと考え検討する必要があります。

【入院前後に通院治療を行う割合は？】

実際に病気や怪我で入院する場合、その前後で通院治療を行う人の割合はどれくらいいるのでしょうか？通院が発生する割合によって、医療保険の保障内容を考える必要があります。 2016年の厚生労働省の調査によると、入院する患者の約8割が入院前後に通院治療を受けることがわかっています。 通院治療を言うと、医療機関での投薬や手術後の処置、リハビリなどを思い浮かべますがこれ以外にも病院までの移動費、小さな子供がいる世帯では親が入院することになるため子供のお世話をしてもらうためのシッター費用、家事代行費用なども別途必要になるでしょう。 万が一に備えこれらの費用をすべて家計から捻出することができればよいのですが貯蓄ゼロの世帯も多くありますのでこのような方は保険などで備えておく必要があります。

【通院保障が必要な人】

医療保険で、通院保障が必要な人はどのような人でしょうか？収入が少なく貯蓄がなかなかできない、小さな子供がいて両親のどちらかが入院した場合他に頼る人がいない、自営業者などで傷病手当金がない、という人は医療保険で通院保障をつけておいた方が安心でしょう。

【まとめ】

病気や怪我により入院が余儀なくされた場合、通院治療を受ける割合は全体の約8割と高くなっています。 万が一に備え、自身で貯蓄をするのが難しい人や、小さな子供がいる世帯、傷病手当金がでない場合などは通院保障で備えておく事をおすすめします。