経営者・従業員向け保険情報ラボManagement and Employees Information Lab

医療保険が適用される腰痛治療について

2019.03.11
分類:医療保険
【はじめに】 仕事で欠かせなくなったパソコン。 デスクワークの人にとってはなくてはならないものですが、ここで問題になってくるのが目・肩・腰の痛み。もはや現代病と言っても過言ではないかもしれません。さらにスマホの普及により若い世代にも猫背が増えてきています。これらも腰痛の主な原因になってしまっています。 そんな身近な腰痛ですが、深刻化して病院で治療を受けたとき民間医療保険は適用されるのでしょうか?今回は医療保険が適用される腰痛治療について見ていきたいと思います。

【腰痛は医療保険が適用されるか?】

みなさんはぎっくり腰などの腰痛になったことはありますか? 一度腰痛を発症すると、歩行困難になってしまうことがあります。そうなると、日常生活や仕事が不自由になる可能性が出てきます。そして、万が一そんな状態になってしまうと、経済的な不安が募ると思います。そこで不安を払拭する備えとして民間の医療保険の加入を考えると思いますが、果てして腰痛は民間医療保険が適用されるのでしょうか。 日常生活で起こるぎっくり腰は「急性腰痛症」という正式名称があり、医療保険に加入していれば腰痛の治療や手術に行う際に給付金が支給されます。 しかし、病気やケガなどを申告しなかったり、嘘の申告を行うと告知義務違反したことみなされるため給付金が支給されない場合があるため、病気申告はしっかり行いましょう また、給付金が下りるは「入院」の場合です。ですから、「通院」のみでの治療の場合は適用外になります。ただし、「入院後」の通院であれば適用となるので気をつけてください。

【腰痛持ちでも入れる保険引受基準緩和型保険】

腰痛の病気で治療中でも入れる可能性があるのが「引受基準緩和型」「緩和型」と呼ばれる保険です。 これは持病や病歴がある人でも加入できる審査基準をやさしくしている保険のことです。 保険料は少々割高ではありますが、それでも保険に入って安心したいという人が多いことから各保険会社が販売に力を入れつつあります。 その場合でもくわしい病状の告知(症状、治療期間、手術の有無など)は必要です。 「引受基準緩和型」または「緩和型」である保険は会社によって基準が違ってきたりします。あまりにも症状が重い場合には、緩和型保険でも加入できない場合もありますが、「A社がNGでもB社ならOK」という可能性もあるので複数の会社を調べてみることをお勧めします。

【まとめ】

いかがでしたか? 今回は、腰痛による医療保険加入についてまとめました。これから、医療保険への加入を検討されてる方はこの記事を参考に、診断内容を確認して医療保険への加入を考えてみましょう。