経営者・従業員向け保険情報ラボManagement and Employees Information Lab

医療保険に加入する場合のポイント!入院給付金はどれくらい必要?

2017.10.06
分類:医療保険

日本は保険大国と言われ、全体の約7割以上の人が何らかの保険に加入していると言われています。
なかでも医療保険に加入している人は多いのですが、加入時のポイントとなる入院給付金はどれくらい必要なのかこれを機会に詳しくみておきましょう。

 

【医療保険で支払われるもの・対象外のもの】


病気や怪我をした場合に、入院給付金はいくら必要になるのでしょうか?万が一の時に、保険からの給付金が少なくて治療費の支払いに困った、入院中に満足のいく治療が受けられなかったなどということのないようにしたいものです。
公的医療保険では、医療費が高額になった場合にある一定額を超えた部分について払い戻しがされる制度がありこれを「高額療養費制度」と言います。
一般的な収入の人の場合、高額療養費制度を使えば自己負担額は8万7千円程度で済みます。しかし、入院中には医療保険の支払い対象外になるものも多く、下記のような費用が必要になりますので注意しましょう。
・差額のベッド代
・入院中の食事代
・先進医療などの保険適用外の治療
・お見舞いにくる家族の交通費
などがあげられます。

 

【入院給付金はいくら必要?】


高額療養費制度の自己負担限度額と、入院時の医療保険の対象外になるものを合わせた支出について民間の医療保険でカバーすることになります。
生命保険文化センターの調べによると、実際にかかった入院費用の日額は平均で1日あたり2万円、その中の半数は1万円程度だったとされています。
単に自己負担額をカバーするだけでよい場合は、一般的な収入の人の場合自己負担額は月に9万円程度ですので、日額3千円程度の保障があればよい計算になります。
しかし、この他に医療保険の対象外になる先進医療や差額のベッド代なども保障する場合はもっと多くの入院日額を付ける必要があります。
また入院期間が長期化すれば、世帯収入の減少から家賃や、住宅ローンの返済に困るという問題も出てきます。
会社員や公務員の場合は、会社から傷病手当金が支給されますが、自営業の方は傷病手当金がありませんので保険の保障額を増やす必要があります。

 

【まとめ】


医療保険の入院給付金を決める場合、加入者の職業や年収、住宅ローンの有無、家族構成、共働き世帯かどうか、などによっても変わってきます。
また自身がどの程度医療保険で不足分をカバーするのか、がんなどになった場合先進医療を受けることを希望しているのかどうかによっても変わってきます。
加入時には、自分の希望を保険の専門家にしっかりと伝え、無駄のないものに加入するようにしましょう。