法人保険ラボ

がんは日本人の2人に1人が発症すると言われており、近年がん保険に加入する人は増加しています。
しかし、本当にがん保険は必要なのか、がんになるリスクや、生存率、がんになった場合の治療費など様々な面から検証してみましょう。

【がんになる確率】

私達が生涯で、がんになる確率は男性で63％、女性は47％となっています。またがんになる年齢別のリスクを見てみると、男性では20歳の人が40歳になるまでには125人に1人、女性でも50人に1人というとても低い確率となっています。
しかし、がんの発症リスクは年齢が上がるごとに高くなり50歳までは男性の50人に1人、女性は20人に1人となって、さらに60歳になると男性13人に1人、女性は10人に1人と高い割合になります。
このように、がんは年齢が上がるにつれて発症する確率が高くなるのです。

【がんと診断されてからの生存率】

がんは、部位によって生存率が変ります。全部位の場合の5年生存率は、男性が59％、女性は66％となっています。前立腺がん、皮膚がん、乳がん、甲状腺がんなどはいずれも高く90％以上となっていますが、すい臓がん、胆のうがん、胆管がんなどの5年生存率は30％以下と低い確率になっています。
このような結果から、がんと言っても命に関わるものと、そうでないものがあり一概には言えないことがわかります。

【がんと診断された場合の在院日数とかかる治療費】

では、がんになった場合の治療費や在院日数についてもどれくらいかかるのかみてみましょう。
胃がんの場合は、平均で19日の在院日数となっており入院費用は約29万円です。
気管支・肺がんの場合、平均在院日数は21日、入院費用は21万円となります。乳がんでは、がんの中でも少なめの13日の在院日数で、入院費用は23万円となっています。
入院費用以外にも、入院に伴う日用品や、食事代、差額のベッド代などが必要になりますので注意しましょう。
入院費用以外の金額を含めて、多くても50万円程度あれば十分でしょう。

【まとめ】

がん保険の必要性は、それぞれの収入や貯蓄などが大きく関係してきます。また、若いうちはがんになる確率も低いため、がん保険の必要性は低いでしょう。
そしてサラリーマンや、公務員の人などは入院などで仕事を休んだ場合にも、給料の3分の2程度が支払われる傷病手当金が最長で1年6か月貰えます。これらを考えると、がん保険で給料の補填をしようと考えている人は、がん保険の必要性は低いですが、自営業者などはこのような保障がありませんので、保険に加入しておくと安心です。