サラリーマンが就業不能になったら
【はじめに】
今回はサラリーマンが病気やケガで就業不能になったらどうなるのかについて考えます。
普段何気なく生活していても病気になったり、事故にあったりする可能性は誰にでもあります。もし、そうなってしまって働けなくなったときのことを考えるのは悪いことではありません。むしろリスクに備えているといえるでしょう。
では、万が一就業不能になったときにどのようなことが考えられるかみていきましょう。
【就業不能になったら】
まず、病気やケガで就業不能になったら医療費がかかります。病気やケガの程度にもよりますが、手術費や入院代がかかります。この点に関してはすぐに想像がつくことなので、どのくらいの金額になるか以外は不安はないと思います。
しかし、意外と見落としがちなのが、毎日の生活費です。病気やケガをしてしまっても自身や家族には毎日の生活があります。その生活を送るためにはお金が必要です。ですが、働けないので月の収入は減ってしまい、生活を維持するのが難しくなります。
月々の家賃や住宅ローンは就業不能になっていてもかかります。
就業不能になっても医療費以外にかかる費用があることを忘れずに頭に入れておきましょう。
【サラリーマンに就業不能保険は必要か】
就業不能になったときに備えて就業不能保険があります。どのような保険かというと、就業不能な状態になったときに給料と同じように一定額の保険金が支給される保険です。就業不能な状態とは、病気やケガの治療のために病院または診療所で入院しているか、医師の指導のもともっぱら自宅療養をしなければならない状態を主にいいます。就業不能保険は生命保険などのほかの保険に比べてできてそんなに年数が経っていないので、就業不能状態についてや支払われる金額について各保険会社ごとにバラつきがあります。
では、サラリーマンに加入が必要かというと必ずしもそうではありません。なぜなら、サラリーマンは公的制度で手厚く保護されているからです。
傷病手当金を申請すれば、就業不能になっても1年6ヶ月は基本給の約3分の2が支給されます。期間が過ぎても状態が良くならない場合は、障害者年金の申請もできます。障害者年金は審査によって支給額が決まります。
傷病手当金の支給には業務外の病気やケガであり、それによって業務ができないなどの条件があります。
以上のことからサラリーマンは就業不能保険に加入する前に受けれる公的制度を調べる余地があります。
【まとめ】
サラリーマンでも公的制度だけでは不安を感じるなら就業不能保険への加入を検討してもいいでしょう。ただ、先に述べたように保険会社ごとにバラつきがあって統一性がありません。加入を検討しているのなら各保険会社の保険金の支払い条件や保障内容などの違いをしっかり比較してください。
