建設業で経営状況を改善させるためには、売上総利益も分析に活用しましょう。
また、売上総利益を売上高で割った売上総利益率を確認することで、同業他社との仕入れや製造などの競争力を比較できます。
そこで、建設業で売上総利益率を重視するべき理由や、売上総利益を改善する方法について解説していきます。
売上総利益とは、粗利益ともいわれ、売上から売上原価を差し引いた額です。
これに対し、純利益は最終的に残った利益であるため、経営状態の判断として重要視しがちであるものの、純利益が赤字でも経営状態はトータルで不調ではない場合もあります。
そのため何を目的に分析するかによって、注目するべき利益は異なると考えられるでしょう。
売上総利益の割合によって、利益をどのくらい創出できているか確認できますが、その割合が売上総利益率です。
売上総利益率は粗利益率とも呼ばれ、以下の計算式で算出できます。
売上総利益率=売上総利益÷売上高
売上総利益率が高いほど、コストを抑えつつ、販売する商品やサービスの付加価値を高めることができていると判断できます。
売上高総利益率の平均値は業種によって異なるため、該当する業種の平均値と比較することにより、商品やサービスの競合他社との競争性など判断することも可能です。
売上総利益が低い場合、売上高を上げるか、売上原価を下げることが必要となります。
売上高を上げる方法は、主に以下の3つです。
・認知度を向上させる
・新規顧客を獲得する
・リピーターを増やす
顧客一人あたりの売上高を向上させるためにも、付加価値や単価を上げることが対策として考えられるでしょう。
実践することで顧客数が増えることや、売上が増加することに成功すれば、売上総利益を改善することにつなげることもできます。
売上原価を下げる施策としては、以下の方法が検討できるでしょう。
・原材料価格を見直す
・仕入れ先を再検討する
・業務におけるコストを削減する
・外注費を見直す
・人件費を削減する
売上原価の占める割合が大きいコストに着目して、無駄をなくすことや最適な選択が求められます。
なお、人件費削減は人を減らす以外に、業務効率化に役立つシステムを導入することや、業務を自動化することで長期的な生産性向上につながることもできます。