
福祉事業の職務経歴書は、現場で仕事をする上での能力の高さなどを示す上でとても大切です。
履歴書だけでは確認できない経験や知識などを、強みとしてアピールできます。
そこで、職務経歴書の基本について、福祉事業への転職での作成における注意点を紹介します。
職務経歴書とは、履歴書では書ききれない具体的な経験や能力の詳細などを記載し、強みとして採用担当者にPRする書類です。
履歴書では職歴を記載しますが、限られたスペースしかないため、担当した業務や保有する能力等は記せません。
そこで、履歴書を補う意味で、別途、職務経歴書に詳細な内容を記載し、どのように現場で活躍できるか具体的にアピールします。
職務経歴書は必ずしも提出しなければならない書類に含まれていないこともありますが、これまでの経験や現場で即戦力として働けることをPRできるため、提出するとよいでしょう。
福祉事業の現場で活躍する上で、取得しておくとよい資格は色々ありますが、福祉に関連する資格だけでなく、運転免許証・パソコン関連の資格・簿記などもあれば記載しましょう。
記入するときは、取得年月日の順に正式名称で記載します。
転職回数が多い場合でも、職務経歴にはすべての職歴を記載しましょう。
これまで転職を繰り返しているため、職務経歴の欄に記載新しきれないケースも見られます。
この場合、福祉関連の仕事以外の経験は、在籍した会社名・在籍した期間・職種など、最低限の項目のみを記載し、福祉関連の仕事に関してのみ詳細に記載します。
福祉や介護の仕事は、他の職種よりも転職回数が多くなりやすいため、職歴が多いことをデメリットと捉えずに、豊富な経験とアピールできる準備をすることをおすすめします。
なお、現場を長く離れており、仕事をしていない期間があった場合は、実際に働いていた期間だけを記載しましょう。
出産・育児・介護などのライフスタイルの変化に伴って、ブランクを抱えた後に現場への復帰を希望するケースもめずらしくありません。
働いていない期間そのものがマイナスになるわけではありませんが、面接ではブランク期間に関する質問はされる可能性が高いため、回答を準備しておくことをおすすめします。
福祉事業所で仕事をした経験はあるものの、パートや派遣のみの雇用であり、正社員で働いた経験がない場合でも職務経歴書に記入しましょう。
一般的に、履歴書や職務経歴書に記載する内容は、正社員での職務経歴のみです。
しかし、介護職などの場合は、パート・アルバイト・派遣での経験も、未経験よりは採用担当者によい心象を与える可能性もあるため、記載するとよいでしょう。