
福祉事業において、介護ベッド(特殊寝台)は利用者の生活の質(QOL)向上や、介護者の負担軽減に欠かせません。
介護保険制度の福祉用具貸与(レンタル)を通じて提供されるサービスであり、利用者の自立支援や安全確保においても重要な役割を担います。
近年では、介護ロボットやAI技術が備わった介護ベッドの開発や普及も進んでおり、多様なニーズに応えられる技術革新が期待されています。
介護ベッドの利用において事故が起こらないように、安全情報を共有することや、状況に合ったベッドの選択なども必要です。
そこで、福祉事業における介護ベッドの役割について、福祉用具貸与事業による提供の仕組みを紹介します。
介護ベッドは、ただの寝具ではありません。
主に介護を必要とする利用者の生活を、多方面から支える機能が備わっているため、以下の役割を担います。
・自立支援と生活の質向上
・快適性・安全性の確保
・身体的な負担軽減
介護ベッドは、起き上がりや立ち上がりなどの補助も行います。
電動で背上げ・膝上げ・高さ調節が可能であり、自力で起き上がることや、ベッドからの立ち上がりなどの動作をサポートします。
ADL(日常生活動作)の維持・向上に繋げられるため、生活の幅も広がるでしょう。
介護ベッドは、読書・食事・会話などが容易にできるように、高さの調節が可能です。
利用者の精神的な満足度を高めることや、転落リスクなどの回避につながります。
介護ベッドは、利用者がベッドから車椅子などへ移乗することや、体位変換などの身体負担を大幅に軽減できます。
無理ない姿勢で介助が可能となるため、介護者の長期的な健康維持を図ることもできるでしょう。
介護ベッドは、介護保険制度に基づいて福祉用具貸与事業として提供されるサービスです。
要介護2~5の認定を受けた要介護者が、ケアマネジャーの作成するケアプランに基づいて、費用の1割(所得により2~3割)の自己負担でレンタル利用します。
また、要支援1・2や要介護1の認定を受けている方でも、医師の意見書などに基づいて市区町村が必要と認めた場合に限り、保険給付の対象としてレンタルすることもできます。
なお、福祉用具貸与事業者には福祉用具専門相談員が配置されており、状態や生活環境に合ったベッドや付属品の選定・導入・アフターフォローを行っています。