福祉事業における物理療法の役割とは？活躍する専門職や介護と医療における違い
福祉事業における物理療法は、利用者の健康維持において重要です。
痛みやこりを緩和することや、血行改善、関節拘縮の予防などの目的で行うリハビリテーションといえます。
たとえば、物理療法の専門職である理学療法士などは、温熱・電気刺激・マッサージ・ウォーターベッドなどの物理的手段で機能維持・向上を目指します。
ただし、物理療法の実施においては、ニーズに合う専門職を配置することや適切な機器を使うこと、医療機関との連携が欠かせません、。
そこで、福祉事業における物理療法の役割について、活躍する専門職や介護と医療における違いを解説します。
福祉事業における物理療法の役割
福祉事業のうち、通所リハビリテーション（デイケア）・介護老人保健施設（老健）・有料老人ホームなどで物理療法を導入するケースも見られます。
導入する物理療法入の役割は、以下の4つです。
・痛み緩和と機能を改善する
・血行促進とむくみを軽減する
・自立支援と生活の質（QOL）を向上する
・生活不活発病を予防する
痛み緩和と機能を改善する
関節に痛みがある場合や、筋肉のこわばりが見られるときには、物理療法で症状を緩和できます。
痛みの軽減により、運動療法や日常生活動作（ADL）訓練などを進めやすくなり、功利的な機能回復につながるでしょう。
血行促進とむくみを軽減する
血行不良やむくみなどがある場合は、温熱療法や電気刺激で改善できます。
組織の代謝を促進することで、慢性的なむくみや痛みなども解消できるでしょう。
自立支援と生活の質（QOL）を向上する
身体機能が維持・向上すれば、自立した生活が可能となり、生活の質も向上します。
物理療法による生活機能の改善は、外出や社会参加へのきっかけづくりや意欲向上につながるからです。
生活不活発病を予防する
痛みや筋力低下で活動量が少なくなれば、機能がさらに低下する恐れがあります。
この生活不活発病を予防するためにも、物理療法で痛みや筋緊張を緩和させましょう。
物理療法で活躍する専門職
物理療法で活躍する専門職は、理学療法士・作業療法士・作業療法士・看護職員などです。
利用者の状態などに応じて、運動療法と物理療法を組み合わせた個別のプログラムを作成し、リハビリを行います。
医療と介護における扱いの違い
物理療法は、医療保険と介護保険の2つの制度の枠組みで提供されます。
まず、医療保険は病院やクリニックの外来・入院で、疾患やケガの機能回復や治療を目的とします。
介護保険は、 福祉事業所における生活機能の維持・向上と、介護予防を目的としています。
