介護施設運営において、公共料金は外せない固定費として扱われますが、特に電気代は高騰しているため負担が重いと感じている介護事業者も少なくありません。
日中でも廊下など電気をつけて明るさを保つことや、冷暖房設備で快適な室温を保つなど、電気を必要とする場面は多々あります。
昨今の電気代高騰で介護事業者に限らず、様々な業界で電気使用量による電気代の膨れ上がりは不安視されていますが、このままでは介護施設経営を圧迫する可能性もあるといえるでしょう。
そこで、安定して介護施設経営を続けるためにも、電気代を削減する方法や機器の使用方法を見直す際のポイントについて解説していきます。
介護施設の電気代を削減するためには、照明器具を見直しましょう。
LED照明や省エネ照明を導入することで、電気の使い過ぎなど負荷を減らすことができます。
また、使用するときだけ点灯する人感センサーなどを、廊下・トイレ・非常階段・更衣室・、給湯室などに取り入れれば、常時点灯しなくてもよいため電気使用量削減につなげることができるでしょう。
介護施設の電気代を削減するためには、空調設備を見直しましょう。
エアコンなどの設定温度が実際の室温と同じとは限らず、室温を適正温度に保てるように温度計などで確認し、不快に感じない温度へ調整することをおすすめします。
サーキュレーターなど使用すると、温度のムラや過度な冷やし過ぎなどを防止できるため、効率的に空調設備を運転させることができます。
また、定期的にエアコンも手入れするようにして、フィルターの汚れや目詰まりなどを発生させないようにすることも必要です。
介護施設の電気代を削減するためには、OA機器の設定や使い方を見直しましょう。
プリンターやコピー機、パソコンなどの電気機器は、使わないときは電源をオフにすることを心がけることで待機電力消費をなくすことができます。
コンセントからプラグを抜くか自動的にスリープ状態に移行する省エネモード設定などが有効です。
待機電力削減やこまめな消灯、最新の省エネ製品を導入といったことで電気代を削減できるため、できることから取り組みとしてはじめることをおすすめします。
また、介護施設のスタッフと利用者にも協力を呼びかけ、電気代削減に向けた意識を施設全体で高めていくことも必要になるといえるでしょう。