建設業界でも工事現場についにAIを導入？その効果とメリットとは
近年では東京オリンピックなどの影響により、大型の工事案件が多くあったためえ建設業界の景気も良好とされていました。
しかしいつまでも好景気が続くわけではありませんし、人材不足の状況が改善されたわけでもありません。
景気が良好で人材を必要としても若い世代の働き手は集まりにくく、反対に景気が悪く人はそれほど必要ないとしても雇用している従業員への人件費は発生します。
できるだけ人件費を抑え、作業を効率化させるために建設工事現場にAIを導入させてはどうかという案も浮上し、現在注目されているところのようです。
そもそもなぜ建設業界は人手が不足しているのか
AIを建設工事現場に入れるということは、ロボットが人の代わりに働くこととなります。
実際、建設業界の人手不足は常に深刻な問題として取り上げられており、工事案件が増えても工事を行う働き手がおらず、受注をあきらめざるを得ないケースもあるようです。
この建設業界の深刻な人手不足問題は、1980年代、建設業界冬の時代が訪れた際に採用人数を減少させた建設会社が多くいたことが関係します。
リーマンショックの後でも建設業界には不況の波が押し寄せ、多くの職人たちは職を失い業界を去りました。
これらの背景に加え、建設業界はきつい・きたない・きけんという3Kのイメージが強く、若い世代に敬遠されがちです。
現在現場で活躍している職人や技術者も高齢化しており、このままではいよいよ働き手が誰もいなくなる状態が危ぶまれています。
今後予測される人材不足問題解消に向けて
新たな技術者や資格保有者を獲得できなければ、工事自体を受注できなくなってしまうので、請け負いたい仕事はあっても人材が足らず事業を縮小するしかなくなる可能性も出てきます。
2025年に必要とされる建設人材は、47～93万人不足するとも言われており、このような建設業界の人材不足問題を国も重くみたことでITやAI技術を導入しようという考えになったといえます。
AIやロボットが建設工事で働くことで人材不足や人手不足が解消され、生産性も向上させることが可能となるでしょう。
現在行われているAIを採用した働き
実際、建設業界のICTではAI開発からAIドローンによる3D測量や3D設計、建物管理などの働きが期待されています。
たとえば現段階では土木に活用する事例が多く、人が歩いた場所の測量をドローンが空撮し3D測量データとして取り込むことが可能でありなど、これまでなら数人が数週間かけておこなっていた作業を１日で完了させるという形です。
人がやらなくてもいい仕事をAIにまかせることができ、人がやれば時間がかかる作業でもAIなら短縮できたりなど、様々なメリットや効果が期待されているといえます。
