介護現場で働く職員の年齢は、比較的高めといわれています。
肉体労働などが多い介護現場の仕事において、できるだけ若い世代が入職することが望ましいといえますが、職員の年齢が高いことには理由があります。
年齢制限が設けられていないため、定年後の第二の仕事として介護現場を選ぶケースも少なくありません。
そこで、介護現場で働く介護職員の年齢の現状や、制限がない理由についてわかりやすく解説します。
介護現場で働く介護職員の平均年齢は、介護労働安定センターの「令和4年度 介護労働実態調査」によると50歳でした。
すべての産業の労働者の平均年齢が43.5歳といわれていたあることからみても、介護職は職員の高齢化が進んでいると考えられます。
女性の介護支援専門員の平均年齢は53.4歳であることからも、そもそも介護職は高齢化が進んでいるというよりも、40代や50代の方が入職しやすい活躍しやすい業界と考えられるでしょう。
介護職員の定年年齢は、60~65歳であることが多いようですが、実際には現場の人手が足りていないため定年制度は設けていないケースも少なくありません。
仮に定年しても雇用形態を正社員からパートに変更するといった方法で、再雇用する事業所が多いようです。
そのため介護業界は、本人が元気で働くことができる限り、継続して仕事ができる業界といえます。
介護現場に年齢制限はないといえますが、人材不足であること以外にも次の理由が関係します。
人生経験が役立つことが多い
年齢が高いほうが有利な場合がある
それぞれ説明します。
介護現場は、人を相手にする仕事であるため、年齢が高く経験を積んでいる職員のほうが仕事をする上で有利です。
近所や親戚との付き合いなどで培った気遣いや、家事などの経験をそのまま現場で活かすことができます。
人を不快にさせることのない接遇マナーも、年齢が高い方のほうが社会的に身についていることが多いため、利用者とのトラブルも起きにくいと考えられます。
介護現場の利用者は80代前後が多いため、若い世代の職員では利用者から見たとき、孫やひ孫に近い立場となります。
しかしある程度年齢を重ねたスタッフなら、利用者と年齢も近く、共感できる部分が多いため会話も弾みやすいでしょう。
互いに信頼関係を築くことは大切であるため、共感部分が多いことはメリットにつながるはずです。