日本は超高齢社会が進んでいますが、それに伴い介護の需要は年々高まり続けています。
その結果、現場を支える介護士は足らず、人手不足が深刻化しており東京都の介護分野の有効求人倍率はすでに4倍を超えている状況です。
そのためどのような方法で求人を出せばよいか悩む介護事業者も少なくないようですが、求職者が重視するポイントを押さえた上で募集をかけることを心掛けるようにしましょう。
介護現場で働きたいと考えている求職者には、これまでも現場で働いたことがある経験者もいれば、学校を卒業したばかりの新規学卒者やこれまで異業種にいた方などがいます。
どちらの求職者かによって、これから働く現場になるかもしれない応募先に対し、重視するポイントなどは異なるため確認しておきましょう。
介護士や介護福祉士など、すでに資格がある方を求める介護事業者は少なくありませんが、限られた人材を獲得することは簡単とはいえません。
そのような中で、有資格者を獲得できている介護事業者は、介護人材の不満を分析し抱える不満を解消できる職場を提供しているといえるでしょう。
自社のホームページやSNSなどをうまく使い、情報を発信していくことに加え、現在働いているスタッフの口コミも重要になります。
ブログなどを活用して、現場の声を伝えてもらうようにすると効果的です。
資格のない方や未経験者が重視するのは、今は資格や経験がなくても、働きながら資格を取得して経験を積みいずれはキャリアアップを目指すことができるかという部分です。
介護事業者にとっても、たとえば主婦の方なら効率の良い家事技術を知っていれば介護現場で活用することもできるでしょうし、異業種の方でもコミュニケーション能力が高い方なら利用者ともうまく接することができるといったメリットがあります。
即戦力として活躍してもらうまでコスト面が心配になることはあるでしょうが、初期段階でかかる教育コストは国の「キャリア形成促進助成金」「キャリアア ップ助成金」などの助成金を活用することも可能です。
無資格者や未経験者にも寄り添いながら、抱える不安を解消できる職場を作ることができれば、介護人材を増やすことにつなげることができるでしょう。