介護事業者が組織改革を進めていくなら社員の意識改革からスタートを
企業を取り巻く外部環境の変化へと適応しながら成長を続けるために組織改革が必要とされていますが、介護事業者も抜本的に組織の構造・役割・仕組み・機能、そして運営方法などを変えることも検討しなければなりません。
本来、組織があるべき姿といえる理想を実現させるために必要な取り組みといえますが、介護事業者が組織改革を進めていくために押さえておきたいポイントについてご説明します。
介護の世界でも組織改革が必要である理由
企業を取り巻く外部の環境は日々変化しているため、これまではスムーズに運営できていた制度や仕組みでも、知らない間に非効率なものになっていたというケースもめずらしくありません。
企業の規模が大きくなったときにも、それまで設けていた制度やルールは通用しなくなることがあります。
このような場合には、新たな体制や仕組みを作り、円滑に業務が進むようにする必要がありますが、その結果、生産性は向上し利益率も改善させることができます。
企業は生産性を向上させるため、これまでの組織体制や仕組みをときには変えることが必要と理解しておくべきですが、実際には容易なことではないといえます。
一度確立された組織や仕組みで業務を遂行することに慣れているスタッフは、新たな仕組みや制度を取り入れ、また一から対応することよりも現状維持を望むからです。
これまで覚えたやり方を変えることに抵抗感がある場合、他社と業務の質やスピードについていけず、時代に取り残される可能性もあります。
時代遅れの介護事業所という烙印を押されれば、じり貧となり最悪、倒産や廃業というリスクも高くなるでしょう。
そのようなことのないように、介護事業所でも現在の外部環境に応じた体制や仕組みを変える組織改革に取り組んでいくことが必要となります。
組織改革はどのように進めればよいか
介護事業者が実際に組織改革していく場合には、次の段階で進めていくことをオススメします。
①社員に危機意識を持たせる
②強力な改革推進チームをつくる
③将来の展望や見通しなど理想像を策定する
④理想像を組織全体に周知する
⑤従業員が行動しやすい環境をつくる
⑥短期的な成果を出す
⑦成果を生かして次の改革へ取り組む
⑧新たな行動様式を企業文化に根付かせていく
まずは従業員に、このままでは介護事業所の将来が危ういことを意識してもらい、現状維持を求める心理的な抵抗を弱め、変わりたいという気持ちを持ってもらうことが必要です。
