異常気象発生で水災害に！介護施設で救助を待つときの対応方法
介護施設では、台風などの災害がおきたときにどのような対処を行うべきか、日ごろから防災訓練などは行っているでしょうか。
近年では異常気象の影響が目立ち、ゲリラ豪雨などで水災害などが起きるケースも増えています。
万一の際には、介護スタッフや施設入所者を迅速に避難させることが求められますので、備蓄品の配置場所や使いやすさなど重点を置いた上での防災対策を講じておきましょう。
万一を想定した事前の対策を
介護施設では、施設規模や地域特性などを想定した上で、備蓄量などを決めることが重要です。
日頃から気象情報など、情報を正しく把握することを努めるようにし、自治体が発令する避難準備情報や避難勧告などの情報について確実に把握することが必要です。
特に移動が困難な利用者の安全を確保できる行動なども必要であり、想定外の大規模な災害が発生することも多いため、過去の経験や事例に頼らず要な対応を最優先に行うようにしましょう。
介護施設で行うべきこと
老人ホームにおける災害対策として考えられるのは、まず徒歩で帰宅できる介護スタッフは正確な災害情報を収集した上で、災害発生時刻など考慮しながら帰宅か残留か決めることです。
普段から災害が起きたときの帰宅困難者の割合を把握しておき、必要最低限のものは施設内に準備しておくようにします。
災害が発生したときに災害対策本部要員は施設に残り、被害の状況を把握することが必要となります。そして災害が発生したときの優先順位は、常に人命救助であると認識しておきましょう。
①リスクの想定
現在、置かれている状況を把握し、どのような対応を必要とするのか具体策を検討し、備蓄品を選ぶこと
②優先順位の決定
備蓄品はすべて一括購入すれば負担も増すため、購入計画を立てた上で揃えること
③備蓄品保管場所の確保
防災倉庫設置スペースがない場合など、ナースセンター側に備蓄品を置くといった分散した上での保管を検討すること
④備蓄場所と運用ルールの設定
どのような体制でどんな風に運用すればよいか想定し、備蓄場所と運用ルールを決めること
残留帰宅困難者への対策
もし建物内に閉じ込められてしまったときや、ケガを負ってしまったので移動が難しいという場合など、その場で救助を待つことになるでしょう。
このような場合に備えて、飲料水や食料品は最低でも３日分を配備しておくことが望ましいといえます。
備蓄量の目安として、飲料水や食料品は３日分＋α、簡易トイレは１人１日５回分、真空パック毛布は本部対策要員に各１枚、帰宅困難者用には２名に１枚程度と考えておけばよいでしょう。
