日本は高齢化が進んでいますが、その社会の現状やニーズに合わせて、様々な高齢者向け施設が誕生しています。
ただ、どのような方が利用できるのか、目的や料金なども様々であり、多様化する施設の中でどれを選べばよいかわかりにくいといった声があるのも事実です。
そのような中で、医療法人や社会福祉法人などが運営している介護老人保健施設は、負担する費用も比較的安く、安心して医療ケアも受けることができることで人気があります。
主に医療ケアやリハビリが必要な要介護者認定を受けた方が利用できる施設で、病院を退院したけれどすぐに自宅に戻るのは不安という場合、病院と自宅の中間的な役割として利用されます。
そのため在宅復帰を前提としたリハビリを中心に行うこととなり、入所可能となる期間も3カ月程度であることが多いことが特徴です。
介護老人保健施設に入所するには、65歳以上でも要介護1以上の認定を受けていることが必要です。また、病状が安定していることや、感染症にかかっていないことなども要件として加えられます。
公的な介護施設であることから、初期費用はかからないので負担が軽く済むことがメリットです。
従来型個室、ユニット型個室、ユニット型準個室、多床室など施設によってどの部屋のタイプか異なります。
従来型個室であれば1人部屋を利用できますが、多床室の場合は大部屋に複数のベッドが配置され、相部屋という状態で生活することとなります。
他にもユニット型個室などであれば、併設されているリビングやトイレなどは共同で使用するものの、部屋は個室となることが特徴です。
ユニット型準個室は設備やサービスなどはユニット型個室と同じで、大部屋を間仕切りで区切り個室感覚のスペースで生活することになります。
介護老人保護施設では、食事の補助、入浴、排泄、着替えなどの介護、医師や看護師による医療ケアなどが主に提供するサービスとなります。
特徴として、理学療法士や作業療法士といったリハビリ専門のスタッフによるリハビリテーションを受けることができることが挙げられます。
在宅復帰が前提の施設なので、ターミナルケアには積極的ではないものの、病院に併設されていたり医療体制が充実していることから行っていたりする施設もあるようです。
3カ月ごとに判定が行われ、退所可能と判断されれば継続して施設に入所し続けることはできなくなります。
さらにリハビリがメインとなるため、自由時間は少なくイベントやレクリエーションといったサービスもほとんどありませんのでその点は理解しておくことが必要といえるでしょう。