ここ数年、ITや人工知能AIを使った技術が進み、これまででは想像もつかなかったような様々な成果が成し遂げられています。
まさに今、様々な業界でAIを採用する動きが活発化されているといえますが、建設工事現場においても同じく、ITやAIの活用が始まっています。
建設業界の場合、ゼネコンや建機メーカーなどがそれぞれITやAIを使った取り組みを実施しており、SIP(内閣府戦略的イノベーション創造プログラム)でも産学連携研究などでAIの活用を開始しています。
ただし本格的な導入ではなく、まだあくまでも研究や試験的な導入という段階であり、今後活躍が期待されているといえるでしょう。
国土交通省でも2017~2021年度の5年間で行う重要な取り組みの中に、「人を主役としたIoT、AI、ビッグデータの活用」を含めています。
あくまでも主役は人として、IoT・AI・ビッグデータを技術政策に徹底活用させ、2025年を目標に建設現場の生産性を向上させようという形です。
建機や人の稼働データで作業を認識させることや、施工現場の画像認識などにAIの活用がされています。
主に各ゼネコンや建機メーカーなどが先進的に取り組みを行い、AI関連技術の研究開発や大学との共同研究を進めているところです。
維持管理でも、点検現場でひび割れを画像認識することや、打音・漏水音の音認識などにAIの活用が行われています。
他にも施設運用の一環としてAIを活用するスマートエネルギーシステムの導入などもあり、施設の建設に関わるゼネコンや、エネルギーの供給を行う電力会社やガス会社、そして機器を導入する電機メーカーなどが積極的に取り組みを行っているようです。
今後、ITやAIをもっと建設業界で適用できるようにその範囲を拡大させるためには、多様なデータを統合しながらの活用が求められることとなるでしょう。
そのためにも、共通のデータモデルからDB、APIなど、データを流通させるソフトウェアプラットフォームが整備されることが必要不可欠となります。
さらに業務で活用しながら運用するとすれば、プラットフォームにはある程度の柔軟性が求められます。
プラットフォーム関連については、自社が施設を管理し様々なデータ収集を可能とする高速道路管理者や鉄道事業者などが先進的に取り組みを進めているようです。