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そもそも大企業病の正体とは？

大企業病とは、、主に大規模な企業に蔓延する事象であり、組織自体や組織に属する従業員のネガティブな意識や業務態度のことです。

まるで疾患のように、組織や従業員が成長したりモチベーションを向上させたりすることへ、マイナスに働くことから大企業病と呼ばれています。

大企業では、会社の規模が大きいだけに、組織そのものが全体主義でありルールも数多く儲けられています。

そして社風は安定志向で、出世競争や派閥争い、意思決定まで時間がかかるなど、従業員の成長やモチベーションを低下させる環境にあるともいえるでしょう。

このような環境は大企業だけでなく、中小企業やベンチャー企業でも見られるため注意が必要です。

大企業病による弊害とは

組織や従業員の大企業病により、

・生産性が低下する

・冷静な判断ができなくなる

・新市場開拓や新商品開発に目が向かなくなる

・イノベーションが起きにくく妨げられるようになる

・時代に取り残される

・優秀な人材は離れていく

といった弊害が発生します。

ビジネスの風通しを悪くし、他の従業員や取引先にもその影響が及べば、社内外での様々な関係悪化につながるでしょう。

事前に防ぐためにも、まずはどのような症状が大企業病と判断できるのか知っておく必要があります。

大企業病と考えられる症状とは

大企業病と判断できる症状はいくつかありますが、主に次のとおりです。

・ルールに縛られすぎている

・マニュアルに固執している

・自らが判断できない

・チャレンジ精神が育たなくなっている

・社内で協力することへは否定的になる

・クライアントや社会課題に目が向かなくなる

・現状を認識せず理想論ばかり振りかざすようになる

・能力のない適当といえない人材が出世する

これらの症状が見られる場合には、次の対策を講じるようにしましょう。

・現場に決定権や裁量権を与える

・好奇心を育てるためコミュニケーションを活性化する

・ルールは最低限にとどめる

・新しい挑戦に対し奨励する制度を設ける

・採用や評価基準を明確化する

教育的指導もなどで組織全体に拡大するより前に対処すれば、組織の健全性を守ることにつながります。