建設業界は男性社会のイメージが強いでしょうが、実際には工事現場で働く女性作業員もいます。
確かに力仕事が多く、現場では体力のある男性のほうが有利と考えられやすいため、女性が建設業界で活躍するのは主に事務仕事が多かったといえます。
しかしそれは一昔前の話であり、今では職種における性別の垣根はなくなり、女性も積極的に採用する建設企業は増えています。
事務系や営業・設計以外の仕事として、施工管理を担当する女性も増えており、今後はさらに活躍の場が広がることが期待できます。
近年では、いろいろな産業や業界で女性の採用や登用に積極的な姿勢を見せる企業が増えつつあります。
数値目標を設定し取り組む企業もあるほどですが、全体の7割以上の企業が女性を採用・登用することに前向きであり、目標を持って取り組むことが必要と考えているようです。
建設工事の現場監督などのような仕事でも、本人がその仕事を希望し、必要なスキルがあるのなら女性でも採用する企業は増えていくと考えられるでしょう。
性別に関係なく、男女の垣根をなくし女性の採用・登用が増えていくことが期待されます。
男女の垣根がなくなり、性別にかかわらず有能な人材が雇用されるようになることが望ましいですが、女性を積極的に採用するときに注意したいことがあります。
まず女性の場合、男性よりもライフイベントにより働く時間が制約されやすい点です。
結婚後に妊娠・出産する期間においては休職が必要となるため、継続就業に関する制度は重要になります。
産前・産後休業制度や育児休業制度を取り入れることの検討が必要ですが、最近では仕事とプライベートを両立してもらおうと短時間労務制度を導入する企業も増えています。
建設業界はハードワークなイメージが強い業界のため、手厚いフォローを行って従業員のライフワークバランスを整備する取り組みを進めているようです。
建設現場は男性目線の職場環境のことが多く、女性専用のトイレや更衣室が整備されていないこともあります。
施工管理者として働く女性などは、現場近くのコンビニのトイレで着替えなければならないといったこともあったようですが、大手ゼネコンなどでは女性の施工管理者に対する配慮として現場環境を整備する動きが見られます。
女性従業員が働きやすい環境を整えることで、仕事にやりがいを感じ、子育てしながら続けたいと考える方が増えていきます。
建設業界は人手不足が深刻化しているため、少しでも有能な人材を逃さない工夫をしていくことが必要です。