建設工事現場で働く従業員の中途採用を成功させるために必要なこととは？
建設工事現場で働く従業員を増やしたいと、中途採用を検討しても採用難の状態が続いている建設会社も少なくありません。
全産業の平均就業者数はそれほど変わっていないのに、建設業界では1997年を境に就業者が減少傾向にあります。
まさに人材不足が深刻化している状況ですが、実際にどのような方法で採用すればよいのでしょう。
建設業が採用難に陥っている原因と、中途採用を成功させるために必要なことをご説明します。
建設業は採用難！その現状とは
建設業の採用難は年々高くなっており、すべての職種で大幅に人手不足となっています。
全産業でみた有効求人倍率は1.53ですが、建設業全体の有効求人倍率は5.75という高さです。さらに建設躯体工事は11.64という高さで、かなり人手不足が深刻だといえるでしょう。
建設業で中途採用を成功させるには、年齢や経験などどのように層を絞ればよいか迷うこともあります。
その場合、建築学部を卒業した若年層や50代の資格保有者という絞り方を検討してはいかがでしょう。
幅広い人材ではなくターゲットを限定したほうがよい理由
１人でも多く中途採用者を増やしたいと考え、「若い世代からベテラン層まで活躍可能！」という文句で募集を掛けるケースも見られますが、それでは欲しい人材は集まりません。
バブル崩壊やリ―マンショックの影響で、中小ゼネコンが倒産し大企業も採用抑制した時期もあったため、30代や40代の在職者はほぼいない企業もあります。
しかし30代や40代の未経験者を採用すればリスクも高まるため、幅広い人材ではなく必要な人材にターゲットを寄せ、募集をかけたほうが欲しい人材が見つかりやすくなるでしょう。
中途採用で効果的な方法は？
中途採用を検討するときには、求人広告や人材紹介、ハローワーク、派遣などいろいろな募集手段を使うことになります。
この中で、中途採用を成功させている企業の6～7割は、求人広告を使用するケースが多いようです。待ちの姿勢ではなく攻めの姿勢で戦うほうが、採用成功率は上がるといえるでしょう。
ただし求人広告で企業が求める人材やメリットを伝えることができなければ、効果は出にくいと考えられます。そして実際に広告を出してみて人が集まらなければ、待遇やアピール内容などを見直すことが必要です。
待遇の嘘や誇張表現ではなく、ターゲティングの違いや採用対象の変更などの学びにつなげ、採用力を高めることが必要です。
