建設業でも多種多様なワークスタイルを可能としていることが多くなっていますが、個人の目線からのワークスタイルとは自分なりの働き方のことです。
正社員やパートなど雇用形態だけでなく、ワークライフバランスの価値観、勤務時間や就業場所に対する要望まで含みます。
企業や経営者目線から見れば、働き方の仕組みや労働環境のことと考えられますが、いずれにしてもワークスタイルを多様化することは今後の建設業には不可欠なことといえるでそう。
どのように仕事すれば幸せなのかを考える機会が増えたことで、ワークスタイルの多様性(ダイバーシティ)も拡大中です。
多様性と耳にすると、女性の社会進出などに焦点があてられることが多いといえますが、本来は性別・年齢・国籍・宗教などによる差別を禁止し人権尊重を根底とします。
ではワークスタイルを多様化するとはどのような意味かというと、女性の場合には妊娠や育休などの問題、男女問わずジェンダーレスや宗教の価値観などの問題にも目を向けた上で様々な働き方を提供することであるといえるでしょう。
ワークスタイルを多様化することが求められている背景には働き方改革があり、改革の目的は人口減少や高齢化社会によって労働力が低下することに向けた対策です。
具体的には、
・同一労働同一賃金など非正規雇用の処遇改善
・賃金引き上げと労働生産性向上
・時間外労働の上限規制と長時間労働の是正
・雇用吸収力の高い産業への転職・再就職支援・人材育成・格差を固定させない教育問題
・テレワーク・副業・兼業など柔軟な働き方
・社会保険制度・税制など女性・若者が活躍しやすい環境を整備
・高齢者の就業促進
・病気の治療や子育て・介護と仕事の両立
・外国人材の受け入れ
などの対策が働き方改革の具体的な取り組みとして挙げられています。
働き方改革によってワークスタイルの見直しも必要とされていますが、無理なく仕事ができる環境を保持し、生産性向上やコスト削減など企業の健全化を目指すために求められています。
インターネットなど最先端技術が発達したことで、人同士がネットで情報交換したり容易に意見を共有したり、リモートワークなどの導入などが可能となりました。
新しい働き方も可能となった現在では、ワークススタイルの変革も検討しやすいといえるため、建設業でも取り組みとして検討していくようにしましょう。