住宅の性能は向上しているものの、耐震性能を高めるリフォームも必要と考えられています。耐震改修が必要とされる理由として挙げられるのが、大きな地震はいつどこで発生するのか予測ができないからです。
日本の下には4つのプレートが存在し、ぶつかれば大きな衝撃が発生します。日常生活に影響を世ボスほどの大地震がいつ起きるのかは予測できず、耐震性に不安があるのならなおさら耐震改修工事を行うべきといえます。
特に注意したいのは、築30年以上の住宅やマンション、工場などです。地震が起きて建物が倒壊してしまえば、人命の危機につながることとなるため1950年には建築基準法が制定され、建物の耐震基準も定められました。
従来の耐震基準は震度5程度の揺れに耐えることが可能な建物の造りが基準となっているため、1981年に新たな新耐震基準が定められています。
1978年に起きた宮城県沖地震による被害で、震度6強から7程度の揺れが起きても建物が倒壊しない造りを基準としたのが新耐震基準です。日本は木造住宅が多いですが、その耐震基準として重要視するべきといえます。
1981年よりも前に建築された住宅の場合、新耐震基準ではなく旧耐震基準により建てられているため、震度6以上の地震が発生すると倒壊する危険があると考えておくべきです。
すでに大地震を経験したことのある住宅などの場合、表面は特に問題がなくても内部にダメージを受けていることもあります。
大地震がおきた後では余震も起きますので、基礎部分や躯体部分にダメージを受けていることもあります。
それにより建物に傾きが発生しやすくなっていることもあるので、過去に大きな地震が起きたことがあるものの、耐震改修を行なっていなければ注意が必要です。
家の中に劣化している場所があったとしても、日々の生活に問題がなければそのまま修理をせずに過ごしていることもあるでしょう。
しかし地震が起きると劣化している部分が弱点となって、建物全体に影響を及ぼしてしまうこともあるのです。
また、形状が複雑な建物の場合には、地震による揺れを受ければその力が一点に集中しやすくなってしまいます。一か所に力が集まってしまうことで損傷が発生し、その部分から建物全体に影響が出ることがあるのです。
建物の構造はシンプルな方が柱や壁がお互いに支えやすくなるので、地震が起きたときの揺れには強いと考えられるでしょう。