建設業がリモートワークを導入する際に検討したい遠隔臨場とは
新型コロナウイルス感染症が流行したことで、リモートワークなどを導入する企業も増えました。
ビジネスのあり方が大きく変わったといえますが、建設業の場合には現場の仕事がメインと考えられますが、業務の内容によってはオンラインでの対応も可能です。
そして建設業では、「遠隔臨場」といった新しいリモートワークがスタートしようとしていますが、導入するメリットも含めて紹介していきます。建設業でも業務内容によってリモートワークは可能
新型コロナウイルス感染拡大の影響や、従来から推奨されてきた働き方改革により、いろいろな業界で現場に出勤せずインターネットを使って仕事をするリモートワークを取り入れる動きが活発化しています。
建設業では現場での作業が求められる傾向が高い業種ですが、すべての仕事が現場でなければできないわけではなく、業務によってはリモートワークも可能です。
たとえば公共工事の際、発注者は現場で立会いや進捗確認が必要となりますが、遠隔臨場を活用することで直接現場に出向くことなく確認できます。
遠隔臨場のメリット
遠隔臨場を活用するメリットは、発注者が現場に出向かなくてもよいことです。
移動負担が削減されることに加え、現場でも確認作業に来てもらい、確認完了まで次の作業に進むことができないといったロスをなくすことができます。
現場までの移動に時間がかかれば、日程調整も必要となり、作業も一旦停止してしまいます。
しかし遠隔臨場なら、移動にかかる時間や調整がなくなるため、すぐに現場で確認することが可能となるでしょう。
また、遠隔地から現場とコミュニケーションが取ることもできるため、現場監督や新人に対する指導なども行いやすくなります。
遠隔臨場の必要な準備
遠隔臨場を行うためには、施工計画書の準備が必要です。
施工計画書で、いつ遠隔臨場を実施するのか、何を確認するのか決めておきましょう。
そして、映像・音声を配信・記録できる機器の準備を行うことも必要となります。
動画撮影用カメラとWeb会議システムの通信機器は必要になるため、コストがかかりがちと感じることもあるでしょう。
しかし移動に時間や費用がかかることはなくなり、時間的なロス発生で生産性や作業効率性が低下することは防ぐことが可能となるため、結果的にコスト削減になるとも考えられます。
スマートフォンやパソコンがあれば簡単に導入できるサービスもあるため、遠隔臨場によるリモートを検討してみるとよいでしょう。
