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食材の宅配サービス市場が拡大中

運送関連ではアマゾンの存在感が大きくなっているといえますが、ヤマト運輸は総量規制でアマゾンとの取引は縮小したことにより、桃太郎便で有名な丸和運輸機関や遠州トラックなどが躍進中です。

そしてコロナ禍では、食品の買い出しなどで外出することを避けたい利用者が、食材宅配サービスを利用することも増え、この市場が急上昇しているといえます。

食材などの宅配サービスは、一時的に普及が拡大したというよりも、高齢化が進む日本ではコロナ後も利用者増加が見込める市場です。

食品ロス防止にも食品宅配は有効と考えられているため、今後も盛り上がりを見せていくことが期待されています。

食品宅配サービスは競争激化や、配送にかかるコストや人件費などが収益を圧迫するといった課題も残っています。

そのような環境の下で、2021年がまとめた日本生協連が全国120の地域生協の2020年度売上高では、宅配事業が2兆1,170億円（前年比114.9%）でした。

コロナ禍で売上高が好調に伸びていることが確認でき、さらにAIによるレシピや商品の提案の他、組合員のコミュニティ基盤を活かしSNSを活用すること、デジタル・コンシェルジュサービスなどコンテンツを充実させています。

今後は自然食系食品宅配サービスが伸びる可能性大

生協やネットスーパーとは異なり、自然食系の食品宅配サービスなどにも注目が集まっています。

とくにオイシックスは、ネット注文で野菜・果物・肉・魚など食材を購入利用した方が多く、食品ロス減少を直接支援するユニークな商品も増やしています。

廃棄されることが多い野菜の根に近い部分を使うミールキットや、緊急事態宣言で休業要請・時短営業・旅行控えなどが起き、余剰となった飲食店の食品販売も行っています。

さらに品質が高いのに廃棄せざるを得ない江戸菜など、使用したミールキットも販売するなど内容が特徴的です。

オイシックスと並んで人気なのが、らでぃっしゅぼーやであり、全国約4000軒の契約生産者のふぞろいな食材や加工食品の販売を行っています。

どちらもネットスーパーや生協と違って、価格より安全でエシカルな消費を求めるユーザーをターゲットとしています。

環境保全活動のハードルが下がったことで、今後はより多くの人に広がっていくと考えられ、市場も拡大していくこととなるでしょう。