インターネット上で商品やサービスを購入したり販売したりといった売買を「Eコマース」といい、「EC」と呼ばれています。
ECに乗り出す業界も多岐に渡り、たとえば衣類・雑貨・家電・書籍・食品・チケット・旅行など様々です。
多くの企業に欠かせない販売チャネルともいえますが、今後、EC需要はどのように変化していくのでしょう。
Eコマースとは、インターネット上で商品やサービスを売買するビジネスモデルを指しています。
「Electronic Commerce」という言葉に由来した造語であり、「電子商取引」を意味する用語として使われ、頭文字を短縮して「EC」と表記されることが多いといえます。
日本でのEコマースは1995年頃に本格化し、1997年には楽天市場、2000年にはアマゾンの日本語サイトがスタートしました。
現在では物品だけでなく、飲食店や旅行の予約、チケット購入、保険の申し込みなどいろいろなサービスで利用されています。
日本のEコマース市場は、2020年に横ばいとなったものの年々拡大傾向にあります。
2020年時点の企業と一般消費者の取引(BtoC)のEC市場は19兆2,779億円という規模でしたが、このときは物販系分野の市場は拡大したものの、サービス系分野の規模が大きく縮小したため総合して横ばいになったといえます。
物販系分野の場合、EC化が進む割合は商品の種類によってその差が大きいといえます。
書籍・映像・音楽ソフトなどは4割を超えている割合ですが、生活家電・AV 機器・PC・周辺機器などは4割に近いものの満たない割合です。
他にも生活雑貨・家具・インテリアは2割を超えていますが、衣類・服装雑貨などは2割に近くてもまだ満たない割合となっています。
1割以下にとどまるのが、化粧品・医薬品や自動車・自動二輪車・パーツ、食品・飲料・酒類などです。
2020年の物販市場の規模では、スマートフォン経由で行われた売買が物販EC市場の5割以上を占めています。
スマートフォンは年齢層に関係なく幅広く普及しているため、Eコマースであれば実店舗を持たなくても様々な世代の方に利用してもらえます。
そのため今後もEC需要は高まり続けることが予想されますが、ユーザーのライフスタイルや好みが細分化している傾向が見られるため、ECサイトを構築するときにはターゲットを絞った商品展開やブランディングなども必要になると考えられるでしょう。