物流企業以外でも重要となる粗利補償するための経営
物流企業だけでなく、どの業種でも会社の利益を重視する経営は大切です。利益にも種類があり、営業利益・経常利益・税引前当期利益・純利益などどれを見ればよいかわからないということもあるでしょう。
重要なのは、諸費用を支払う源資になる上に、商品やサービスの競争力の指標である粗利です。
企業経営において粗利補償するためにどうすればよいのか、粗利を出すために必要なことを把握しておきましょう。
粗利はどのように算出する？
損益計算書は一定期間の利益を示しますが、売上総利益・営業利益・経常利益・税引前当期利益・純利益など利益も複数に区分されています。
粗利とは、損益計算書では売上総利益として表示される部分ですあり、売上高から原価を差し引けば求めることが可能です。
粗利＝売上高－売上原価（期首商品棚卸高＋当期商品仕入れ高－期末商品棚卸高）
もっとも注目するべき利益
粗利は最も注目すべき利益といえますが、会社を経営する上で発生する固定費や人件費などはすべて粗利から支払われるからです。
粗利以上に支払いが増えれば資金繰りが苦しくなってしまうため、利益を手元に現金で残すことが必要といえます。
もし粗利が増えない場合には、販売・提供する商品やサービスが原価以上の価値のあるものとして受け入れられていないと考えられるでしょう。
粗利を上げるために必要な対策
収益性を高め安定的した事業運営を行うためには、人件費や販売管理費など経費を抑え粗利率は上げていくことが必要です。
粗利率を向上させるには、商品やサービスの単価を上げる、または売上原価を下げることが必要になります。
単価を上げるためには品質を向上させるなど付加価値を高めることが不可欠であり、たとえ価格が高くても欲しいと求められる商品やサービスであることが必要です。認められれば、原価に利益分を上乗せし単価を引き上げることができるでしょう。
売上原価を下げるには材料や加工にかかる費用の無駄を見直し、製造や加工にかかる工程など削減・変更することが必要です。
粗利が上がらなければ事業継続も困難に？
粗利はその年度に得た利益ですが、十分でない場合やマイナスの場合にはいくら販売管理費を抑えても収益性を高めることはできません。事業がうまくいかず、事業継続そのものが難しくなる可能性さえ出てくるでしょう。
目先の売上などにばかりとらわれていれば、粗利をしっかり稼ぐ意識が低下してしまいがちです。
スムーズな会社経営のためにも、長い目で粗利を上げ続けていくことの重要性を再度検討していきましょう。
