物流業界における配車業務はもっとも改善させたい課題として挙げられることが多い部分でもあります。しかし、どうすれば配車を最適化できるのか、配車業務の担当者の育成方法など具体的な改善策が見つからないという企業もあることでしょう。
配車業務を改善させたいと思っていても、対策の優先順位の上位として挙げられず、わかっていても先送りにしてしまっていることが多いのも特徴です。
ドライバー不足が深刻化している中で、配車におけるソフトといった便利なツールなども導入されるようにはなりました。
しかしツールを利用することで可能となるのは、簡単なシミュレーションができることや、配車担当者の業務を軽減するレベルでしかありません。
結局は配車の担当者がどのように判断するのかという部分が重要であり、しっかり教育を行うなど育成していくことが必要となるでしょう。
実際に配車業務の問題が先送りになりがちなのは、配車の担当者がどのようなことを行っているのか、本人にしか分からない部分があるからです。
たとえばセンター内で行う業務であれば、庫内をチェックすればそれなりに察しはつきやすいでしょう。
しかし配車業務の場合、実際に行ったことのある者でしかわからない部分があるため、経験者を雇用して自社の配車担当者を教育してもらうなどしない限り、育成することは難しいといえます。
配車業務の問題は改善が難しいことが特徴ですが、状況を変えるためにも次のことをまずは実践していくようにしていきましょう。
納品に関してドライバーから相談や質問があったとき、配車担当者から分かりやすく回答できるようにしておきましょう。ドライバーへの指導やアドバイスを可能とすることで、安全で迅速な納品へと繋がりやすくなります。
作業や時間のロスが多く発生する納品先がある場合には、営業担当や荷主などに納品条件の資料を提供し、改善してもらえるように促すことも業務の1つとしておくとよいでしょう。
自社では対応できないときには傭車が必要ですが、自社トラックの配車よりも傭車の配車のほうが忙しくなってしまいがちです。事前に候補先をリストアップしておくことも必要となるでしょう。
センターなどが複数ある場合には、新しい荷主や納品先などに近いセンターはどこか把握できるよう、年に複数回配送ルートをゼロベースで見直しするといったことも必要です。
配車担当者にとって何より大事なことはドライバーとのコミュニケーションともいえます。運行管理者や安全管理課が担当する安全への対策なども配車担当者が兼務するケースも多いため、ドライバーの体調や健康状態など、直接声を聞いて判断できるようにしておくことが求められます。