運送業で働く社員のモチベーションが低下していると感じるとき、もしかして大企業病なのでは?と疑いたくなることもあるでしょう。
大企業病とは、大企業だけでなく中小規模の企業でも起きることのある現象なので、もし発生すれば社員のモチベーションや生産性はますます低下してしまいます。
そこで、具体的に大企業病と判断できるのはどのような症状なのか、リスク管理において把握しておくようにしてください。
もしかして今大企業病にかかっているのでは?
そのような不安がある運送業は、次の症状があらわれていないか確認してください。
部署同士の敷居が高い組織で業務を分業化すると、社員は自分の業務のみにしか関心を示さなくなります。
他の部署との連携で、無駄な作業を省きながら効率的に業務を進めていくことも必要ですが、視野が狭くなれば協力体制そのものを築くことが難しくなってしまいます。
他部署と協力することも作業を最適化させることにも関心がなくなり、事なかれ主義で業務はさらに非効率的になってしまうでしょう。
大企業で売上が安定していれば、業績が少々悪くなってもすぐ倒産危機に陥るわけではありません。
社員が業績の悪化を実感しにくい部分もあるため、危機感を持たず現状維持で満足してしまいやすくなるでしょう。
従来の仕事のやり方でよいと考えるようになれば、新たな挑戦や改革に興味を示さなくなり、能力を発揮するチャンスが失われるので優秀な人材は外へ流出します。
その結果、積極性に乏しい受け身の社員ばかりが残ることとなり、企業を発展させていくことは困難となるでしょう。
組織の規模が大きいほどルールに縛られやすくなり、自由さは失われるため意思決定に時間がかかるようになります。
重要なタイミングで意思決定ができなければ、ビジネスチャンスを逃すリスクも高まると留意しておくべきでしょう。
顧客のニーズより、社内のニーズを大事にするようになれば、それは大企業病にかかっているといえます。
本来、顧客ニーズを優先にして企業価値を高めなければなりませんが、顧客ではなく上司の顔色をうかがうようになるのは社員が自分の立場や評価を気にして行動するからです。
その結果、ニーズに対応してくれないことに不満を抱えた顧客は離れ、企業の業績は悪化することになるでしょう。