車の運転は好きだけれど、自家用車のみしか運転したことがないトラック運転未経験者を、人材募集により採用しても大丈夫か疑問を感じる運送事業者もいることでしょう。
仕事には適性や相性もあるため、運送トラックのドライバーとして未経験者が通用するのか定かではない部分はあります。
ただ、運送会社の中には、未経験者を人材募集し、採用して育てるというケースも増えています。
運送トラックのドライバーとして仕事はしてみたいけれど、実際にトラックを運転したことがなく、どのくらい体力を使うのかわからないので不安という求職者もいます。
確かに運送トラックのドライバーは、トラックの大きさにより必要な免許も異なり、荷物の量や大きさ、運転する距離も違ってきます。
想像していたよりも過酷な労働環境だった場合、長く働くことができないのではないかと不安を感じるのも無理はありません。
そもそも大型トラックなどは普通免許だけで運転できないため、大型自動車運転免許を取得しなければなりませんが、取得に向けたサポート制度などはあるのか、働きながら取得できるのかといった部分も求職者は気にするものです。
これから運送業界で働く方に向けて、免許取得支援制度などを独自に設けている運送会社も少なくありません。
運送業界は人手不足に悩まされているため、人材募集しても人が集まらず、ドライバーとして働く人材は育ててでも欲しいと考えるからです。
大型・中型・自動車運転免許2種など、必要な免許のない未経験者が免許を取得しやすいように、取得にかかる費用の全額または一部を運送会社が補助するのが免許取得支援制度です。
運送会社が負担してくれる場合もあれば、貸与という形で費用を立て替え、実際に資格を取得した後は働きながら給与から返済するといったケースもあります。
いずれにしても、トラックに乗ったことのない未経験者がドライバーとして働くための制度なので、人材募集する上で未経験者の目にとまりやすくなるといえるでしょう。
厚生労働省の委託事業として全日本トラック協会が受託し運営している「就職氷河期世代の方向けの短期資格等習得コース事業」などもあるので活用するとよいでしょう。
これは35歳から54歳までの就職氷河期世代を対象としている事業で、トラックドライバーに必要な運転免許や知識を習得し、運送業界に就職する支援を無料で行うというものです。
ただし免許証交付手数料や、現地までの交通費など、一部は自己負担が必要となります。