物流危機とは物を運ぶことができなくなることを意味しますが、その背景には環境問題が関わることが多いといえます。たとえば原材料や燃料が高騰したりグローバル化が進んだりなど、いずれも物流危機を起こす要因といえるでしょう。
そこで、具体的に物流危機はどのようなときに起きるのか、対応はどうすればよいのか説明していきます。
物流危機が起きたとき、その物流にかかわる方たちのみで解決できればよいですがそうではありません。なぜなら発生している要因に環境問題やグローバル化の進行などが関係していることもあるからです。
物流危機が起きる要因として挙げられるのは、
・生産人口減少や働き方改革による人手や労働力の不足
・物流委託にかかる費用や輸送コストの値上げ
・荷主企業の事業の縮小
・環境問題に配慮した車両や器具の完備
・物流現場社員の高齢化
・多様化するニーズや荷物ごとの保証とその対応
・災害に備えた物流ルートの確保
などです。
物流危機はこれらの問題を改善させなければ根本的な解決にはつながりません。なぜ物流危機が起きているか捉え、できることから行うことが必要です。
企業単位でできることは限られているとしても、今できることで物流危機を乗り切るようにしましょう。
たとえばトラックを連結させればたくさんの荷物を搭載することが可能となり、輸送にかかるコストや人件費などを削減できます。他にも電気三輪トラックを導入すれば、電気を動力にする車なので車輌が小さく、ランニングコストを抑えることも可能となるでしょう。
さらに地域によって規制の関係などもありますが、ドローンなどを使えば交通渋滞にまきこまれることはありませんし、無人車両を使えば時間内に正確に届けることもできます。
最後に物流危機を解決する方法として、貨客混載なども検討してみましょう。乗客を乗せた車両と一緒に貨物も運ぶことにより、こちらも輸送コストを下げることが可能です。ただし迅速性は期待できないため、ある程度時間がかかってもよいモノを載せることになりますし、鉄道会社との連携・協力なども不可欠です。
物流危機が現出したのは2017年で、ヤマト運輸が大口・小口を問わず運賃改定に踏み込んだことが挙げられます。ヤマト運輸に続けと、他の物流事業者も運賃見直しや数量規制などを相次いで行うようになりました。
背景にあるのは重さの負荷は変わらないのに量の負荷が加速することとなる、インターネット通販の小口荷物が増えたことです。
今後も何を背景として物流危機が訪れるとも限りませんので、万一のときに企業側でできることはなにか、リスクを想定しながら対策を検討しておくべきでしょう。